バブル崩壊に備えよ

こんにちは、小幡英司です。

バブル景気呼ばれた景気の良い時代があったこととバブル崩壊を知っている人は多いでしょう。

バブル景気は、好景気の通称で景気動向指数（CI）上は、1986年（昭和61年）12月から1991年（平成3年）2月[2]までの51か月間に、日本で起こった資産価格の上昇と好景気、およびそれに付随して起こった社会現象とされる。
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バブル景気は、50代以上の1960年代に生まれた人でなければ、実感の無い話です。不動産と金融を中心にした資産価格が実態経済とかけ離れて高騰した景気で、その時の狂乱ぶりを懐かしく思うシニアも多いはずです。

当時の大学生は、良くも悪くも、企業は辞退されないように入研修という名のもとにで海外に連れ出したり、10万以上する革のジャケットをサークルで作ったり、深夜まで飲み歩き１万円札を握って手を振らないとタクシーは拾えないという経験をしています。

しかし、これは本当に一部の人だけで、当時理系の大学に通っていた私は景気の良さというより、レポートの多さの記憶しかありません。不動産投資や株で金回りが良かった一部の層が作っていたのでしょう。

実体経済に基づかないにわか景気

実体経済とかけ離れた状態というのは、必ず揺り戻しが起きるように崩壊します。実際、アメリカや中国でも、不動産と金融を中心に資産価格が高騰し崩壊しています。個人や会社が、儲かっていないのに不動産や株価が上がり続けているというのは、いづれ是正される可能性が高いのです。

商業ビルの空室が目立ち、個人の所得が減り続けているのに不動産価格が高いというのは、おかしな状態だと思いませんか。2020年4月から6月のGDPが、前年比マイナス30％なのに株価上昇していることに不安を感じませんか。

現在は、劇的な環境変化で政府から市場にお金が大量に供給されている状態のため、行き場の無いお金が株やビットコインなどの金融商品、不動産投資に向かい価格があがっているだけなのです。

バブル崩壊は、不動産価格の上昇で公共事業に使われる土地の購入や住宅取得が困難という国民の声で総量規制という土地取引の規制を行ったのが原因と言われています。

日銀の黒田総裁によって2013年4月から続いている「異次元」金融緩和政策が、急に規制されるとは考えにくいのですが、国民の声に押されて総量規制のようなことが起きないとは限りません。

昨今の状況のような経済を一発で麻痺させるようなことが起きる時代です。金融引き締めに転じたり、何らかの規制で金融商品、不動産が売られ始めるとバブル崩壊につながっていくのです。

今がピンチなのか、チャンスなのかと良く問われますが、日本にとってはチャンスな状況でしょう。欧米では、脱中国を進め国内回帰に動いています。いち早く回復した中国は、各国に手を差し伸べていますがマッチポンプのようなやり方には批判が多いことでしょう。今こそ、工業大国として奪われた市場を取り戻すときです。

融資がおりたといって浮かれて本質的なビジネスを疎かにすると、バブル崩壊の波に飲まれてしまいますので常に気を引き締めていくべきです。